日本近現代史辞典
日本近現代史辞典
要約：日本近代史辞典を継ぐ、総合的な日本近現代史辞典。
書誌情報
- 編者：日本近現代史辞典編集委員会
- 出版社：東洋経済新報社
- 出版年：1978年4月
- 値段：定価二万円（現在品切）
- 頁数：1089頁（辞典3~715頁、付録717~1034頁、索引1035~1089頁）
- 表記：横組、二段組。
内容
- 対象：時代は「嘉永・安政期より1975年（昭和50）に至る120余年間」。関連深い事項については、それ以前もしくは1977年現在の事項も盛り込む。項目は「政治・外交・軍事・経済・社会・教育・文化・風俗の諸分野にわたって、組織・制度・法令・事件・現象・人物等」と総合的に。
- 収録数：約3850項目。小項目
- 詳細：先日紹介した『日本近代史辞典』の後継版。研究の進展や史料整備を踏まえ、「項目を大幅に追補」「面目を一新した新辞典」とされる。同じ著者による項目でも、旧版に微妙な修正がなされている。下に付録の目次を掲げる。
1諸藩一覧 2府藩県対照表 3明治初・中期地方官補任一覧 4明治初期官制沿革 5明治初期主要官職補任一覧 6歴代内閣一覧 7宮中関係主要官職補任一覧 8枢密顧問官一覧 9華族一覧 10主要国別対外外交官一覧 11主要国別外国外交官一覧 12内務次官・警保局長・社会局長官・警視総監・警察庁長官一覧 13検事総長一覧 14大審院長一覧 15最高裁判所長官・判事一覧 16主要都市首長一覧 17日本銀行総裁・副総裁一覧 18特殊銀行・会社最高幹部一覧 19国鉄・専売公社・電電公社総裁一覧 20主要条約・協定・覚書一覧 21植民地長官・軍司令官一覧 22陸海軍大将一覧 23陸海軍主要官職補任一覧 24陸軍常備団体配備表 25陸海軍兵役・服務一覧 26海軍主要軍艦一覧 27帝国議会・国会一覧 28衆議院・貴族院・参議院正副議長一覧 29貴族院勅選議員一覧 30衆議院・参議院選挙一覧 31明治初期主要政社・政党一覧 32ＧＨＱ機構図 33ＧＨＱ主要職務一覧 34官業払下げ一覧 35国立銀行一覧 36皇室財産の推移 37外債一覧 38鉄道の変遷 39東京・京阪神近郊鉄道網の発展 40東京・大阪間鉄道運賃・料金の変遷 41人事院給与改定勧告一覧 42郵便料金の変遷 43たばこ定価の変遷 44生産者米価・消費者米価一覧 45既成政党系統図 46無産政党系統図 47労働組合系統図（戦前） 48農民組合系統図 49明治主要新聞・雑誌一覧 50文部省管轄高等教育機関一覧 51宗教系統図 52文化勲章受章者・文化功労者一覧 53芥川賞・直木賞受賞者一覧 54陰陽暦対照表 55西暦・年号対照表
参考例
東京都制 とうきょうとせい（施行1943.7.1,昭和18）府県に準ずる東京独自の地方自治制度。東京都制案が最初に政府から提案されたのは第９議会（1896.1）であり、このとき以後8回流産しつづけてきたが、1943年（昭和18）6月1日府市二重機構による弊害除去と行政能率向上を理由に東京都制が公布された。これによって東京府と東京市が廃止され、府の全区域が都となり、初代都長官には大達茂雄が就任した。（中略）
第２次世界大戦後47年4月の*地方自治法公布により普通地方公共団体の一つとして再出発し、長は知事となり、旧東京市の35区は23区に統合され、77年現在23区26市1郡、人口1169万人を持つ世界最大の都市となった⇒特別市問題 〔参考〕亀卦川浩、地方制度小史、1962 （木坂順一郎） －p.455より引用
使い方
『日本近代史辞典』と基本的に変わらない。*印は項目になっている用語を示す。⇒で参照項目を指示。参考文献も適宜挙げられている。索引からは、「東京電燈会社233l,445l,447r,454l」などとあるので太字で項目がある箇所、通常字で言及箇所を検索できる。
備考
国史大辞典刊行開始より前に出された辞典。一冊の近現代史の辞典としては、現在でも未だに最もまとまったもの。『日本近代史辞典』の増補版の位置付けで、記述がずいぶん修正されている。付録も充実。
