『日本近現代人物履歴事典 第二版』の参考文献に挙げられた辞典類の抜き書きメモ。
１年譜形式で公刊されたもの
『華族列伝 国之礎』上中下（明治26）
明治26年現在の全華族について年譜形式で履歴を記録している。
『大蔵省人名録』（大蔵省大臣官房秘書課）
昭和48年から平成5年まで2～3年おきに印刷、部内に配布。明治初年いらい大蔵省課長級以上の職にあったもの全員の全官歴を年月ベースで記載。
『外務省年鑑』（外務省大臣官房人事課）
明治40年から現在までほぼ毎年印刷、部内に配布。判任官いじょうの外務省在官者全員の全官歴を年月単位で記載、バックナンバーは外交史料館が所蔵。大正2～15年版は1999年にクレス出版より復刻
『鉄道省高等官人事要録』（鉄道時報局、1933）
発行時に在官した鉄道省高等官の官歴を掲載。
『百官履歴』上下（大塚武松編、日本史籍境界、復刻1927～28、再復刻は東京大学出版会、1973）
修史局において、慶応3年12月から明治14年までに政府高官であった者421名➕皇族8人、三職29人の計458人の自筆の履歴書（年月日単位）を編集したもの。
『国立公文書館所蔵勅奏任官履歴原書』上下（柏書房、1995）
元老院議官など217人の年月日ベースの全官歴（明治23年まで）を記載。
『司法大観』（法曹会）
書名は『帝国法曹大観』『大日本法曹大観』をへて『司法大観』と変わった。大正4年、11年、昭和4年、11年、15年、32年、42年、49年、55年、63年、平成8年、14年、19年、23年の各年に刊行。発行時に在官した司法官の官歴（年月ベース）を記載。別に『朝鮮司法大観』（昭和11）、『行刑大観』（刑務協会、昭和16）が刊行されている。また戦前期分をふくめた復刻版として『日本法曹界人物事典』全9巻（ゆまに書房、1996）がある。
『枢密院高等官履歴』全8巻（東京大学出版会、1996～97）
明治～昭和期の枢密顧問官、書記官長などの高等官職員、計213名の全官歴（年月ベース）を収録、原本は国立公文書館所蔵。
『近代政治関係者年譜総覧』全18巻（ゆまに書房、1989～98）
刊行された自伝・伝記類に付されている年譜の部分だけを集録したもの。戦前編が8巻、戦後編が6巻、追補として1998年に戦前篇・戦後篇各2巻が刊行されている。
『日本陸海軍総合辞典』第2版（東京大学出版会、2005）
本書の姉妹篇。旧陸海軍人1891名の年譜方式による軍歴等を記載。
２代表的な人名辞典
『朝日日本歴史人物事典』（朝日新聞社、1994）『現代日本朝日人物事典』の姉妹篇。古代から大正期までに活動した11300人の略歴を収録。
『最新右翼辞典』堀幸雄（柏書房、2006）
同じ著者による『右翼辞典』（三嶺書房、1991）の改訂版。戦前・戦後期にわたる右翼組織と右翼人の略歴を収録。
『学問の山なみ』全7巻（日本学士院、1979～2001）
物故した学士院会員の略伝と追悼文を収録、追補を継続中。
『官庁名鑑』シリーズ（時評社）
1986年頃より原則として毎年発行され、本省課長級以上のほぼ全職歴を登載。環境省、経済産業（通商産業）省、厚生労働（厚生）省、国土交通（運輸、建設）省、財務（大蔵）省、総務（自治、郵政）省、農林水産省、文部科学（文部）省など。書名は『大蔵省名鑑』など。
『議会制度百年史』全12巻（大蔵省印刷局、1990）
とくに『衆議院議員名鑑』と『貴族院・参議院議員名鑑』は国会開設いらいの全議員の略歴を収録。
『近現代日本人物史料情報辞典』伊藤隆・季武嘉也篇、全4巻（吉川弘文館、2004～2011）
主要人物に関する伝記、文書等の来歴や文書の所在などを掲記。
『近代人名辞典』（復刻）（日外アソシエーツ）
明治期（6巻）、大正期（7巻）、昭和戦前期（8巻）にそれぞれ刊行された興信録風の人名辞典を復刻したもの。
『近代日本社会運動史人物大事典』全5巻（日外アソシエーツ、1997）
約15000人の略歴を収録
『近代日本メディア人物誌』（ミネルヴァ書房、2013）
『芸能人物事典 明治、大正、昭和』（日外アソシエーツ、1998）
『現代日本朝日人物事典』（朝日新聞社、1990）
昭和期に活動した全分野にわたる10900人の略歴を収録。
『左翼活動家・文化人名鑑』（日刊労働通信社、1969）
主として戦後期に活動した1753名の略歴を収録。
『昭和戦前財界人名大事典』全4巻（大空社、1993）
『新宗教教団・人物事典』（弘文堂、1996）
『新版 政・官・司法界人名録』（三共社、2006）
『全国弁護士大観』（法律新聞社）
昭和37,52,62､平成3、、10，13，15，20，23年版がある。
『帝国大学出身名鑑』勝田一編（校友調査会、1932）
『鉄道先人録』（日本停車場株式会社、1972）
鉄道関係者580人の略伝などを掲載。
創設以来の全教授、助教授の略歴をふくむ。
左右両翼人の検挙、判決などを記載。
『内務時報』（大正8.10～昭和19.12、昭和21.8～22.12、日刊）
昭和13年5月より、『内務厚生時報』と改称。地方庁をふくむ。内務・厚生省官吏の補職発令を記載。
『日本映画人名事典』（キネマ旬報社、1995～1997）
監督篇、男性篇（2巻）女性編（2巻）の構成
『日本外交史辞典（新版）』（山川出版社、1992）
幕末期以降の大公使、局部長以上の関係主要人物（故人のみ）の略歴を掲載。
『日本官界名鑑』（日本官界情報社、各年版）
1937年より刊行を開始し、戦後の1975年に及ぶ。1975年以降は『全国官公界名鑑』（同盟通信社）が継承。対象者は局長級以上。
『日本近現代史辞典』（東洋経済新報社、1978）
項目中に主要人物の略歴をふくむ。
『日本近現代人名辞典』（吉川弘文館、2001）
『国史大辞典』掲載人物に追加の112人を加えた約4500人の各分野にわたる人物（原則として死没者）の略歴を記載。
『日本近代文学大事典』日本近代文学館編全6巻（講談社、1978）
『日本警察官僚総合名鑑』（新時代社、2005）
『日本史研究者辞典』（吉川弘文館、１９９９）
明治～昭和期の研究者1235人の略歴と事績を記載。
『日本社会運動人名辞典』（青木書店、1979）
『日本新聞年鑑』（大正10～昭和16、新聞研究所、復刻は日本図書センター）
主要新聞社の業況、人事などを記載。
『日本人名大辞典』全6巻（平凡社、1937）
補巻（現代）が1979年に、1937年版の復刻と共に刊行された。
『日本人名大辞典』（講談社、2001年）
古代から現代にわたる65000名の略歴を掲載。
『日本の社長』（『東洋経済』別冊、1994）
主要企業500社の歴代社長名を年月ベースで記載。
4300人の略歴を収録。
『明治新聞雑誌関係者略伝』（みすず書房、1985）
『労働界人事録』（労働問題研究会議、1991）
３その他
『明治過去帳』大植四郎編（東京美術、1971）
『昭和物故人名録1926-1979』（日外アソシエーツ、1983）
以後も3～4年分を収録した続篇『現代物故者事典』として刊行されている。最新版は2009-2011（2012刊）である。
『幕末明治海外渡航者総覧』全3巻（柏書房、1992）
『旧華族家系大成』上下（吉川弘文館、1996）
